Vinitaly、国際的なイタリアワインの戦略的プラットフォーム

Verona（ヴェローナ）にて4月6日から9日にかけて開催されたワインと蒸留酒の国際見本市、Vinitaly 2025の第57回開催が閉幕した。来場者数は前回同様97,000人と横ばいだったものの、現在の国際情勢の不安定さを鑑みれば、このデータはイベントの成功を裏付けるポジティブな結果として評価すべきだ。Vinitalyは国際舞台におけるイタリアワインの戦略的プラットフォームとしての地位を改めて確立し、米国の関税問題やアルコール消費に関する衛生面での圧力といった新たなグローバル課題に立ち向かうための重要な推進力となっている。

数字と参加状況

いくつかの数字を見てみよう。前述の通り総来場者数は97,000人で、海外からの参加割合は全体の33%増となり、130か国以上から32,000人を超えるバイヤーが参加した（+7%）。主要ターゲット市場からのバイヤーも増加しており、特に米国（+5%）、ドイツ（+5%）、英国（+30%）が目立つ。フランス、ベルギー、オランダ、日本からの参加も増加した。一方、中国からの参加は減少（-20%）と逆行する結果となった。また、Verona旧市街で愛好家向けに開催されたアウトドアイベント「Vinitaly and the City」も大成功を収め、50,000枚を超えるテイスティングチケットが販売された。

農業担当のJanusz Wojciechowskiと動物の健康・福祉担当のOlivér Várhelyiという2名の欧州委員が出席したことは、このサロン史上初めての出来事であり、複数のイタリア閣僚の参加とともに、国内ワイン産業チェーンへの強い支持のシグナルとなった。各機関は、保護主義的な圧力やWHOが推進するような積極的な衛生キャンペーンからイタリア製品を守ることを約束した。米国市場に関しては、一部の農産食品に対して15%の関税が検討されているとの懸念があるものの、全体的なメッセージは「パニックは不要」というものだった。実際、2025年10月にシカゴで開催されるVinitaly USAの第2回が正式に確認された。これは、年間100億ドル以上の経済効果をイタリアワインにもたらす米国消費者との絆を強化することを目的としている。

現在のトレンドとして、サステナビリティとオーガニック農法への関心が非常に高く、農業・醸造において完全にエコに配慮した実践に投資する多数の企業が注目を集めた。また今回初めて、アルコールを含まないまたは低アルコールの「No-Low」ワインのカテゴリーに特化したフォーカスが設けられ、進化する市場トレンドを捉えた形となった。

総じて、ワイン産業がイタリアに年間450億ユーロ以上の経済貢献をもたらしており、これは国内GDPの1.1%に相当することが改めて強調された。

次回は2026年4月12日から15日、Veronaにて第58回Vinitalyの開催が予定されている。